一般社団法人ニューロンナレッジ人工知能研究所所長
増田 和宏
大阪電気通信大学を人工知能論文にて卒業。人間総合科学大学大学院で「IT社会における情報刺激の心身への影響について」修士論文を発表。日本総合研究所の人工知能研究室にて数多くの人工知能ビジネス開発に従事。大学から４０年間に亘り人工知能研究とデータベースシステム開発に携わる。情報処理学会にて『ニューロンナレッジモデルによる感情推論システムの実現と実装』発表。情報処理学会全国大会にて『フレーム推論による国土資料ＡＩ辞書検索システム』発表。矢野経済研究所マーケットレポートや人工知能フォーラムデジタルブック、日経新聞記事『日本の未来社会(Society5.0)を担う自律覚醒人工知能（人工頭脳）』等を出筆。企業研修『人工知能とビジネス展開について』『知識モデルと知識推論の理解』『人工頭脳による未来社会の可能性』他多数開催。Benesseオンデマンドセミナ『新人工知能、現代の人工知能の課題とその解決策』を公開。2017年に情報処理学会で『ニューロンナレッジモデル』を発表後翌年に『ニューロンナレッジモデル基礎理論』と『ニューロンナレッジモデル感情推論』の特許を取得。2020年に『自律覚醒人工知能（人工頭脳）』の特許を取得。2021年と2022年に人工知能EXPOで『自律覚醒人工知能（人工頭脳）』を出展発表。現在は、IITHハイデラバード工科大学の人工知能研究員に所属しており、自律覚醒人工知能の研究や特許論文作成、新人工知能のセミナー講師や人工知能コンサルタント、人工知能技術顧問に従事している。
経歴
大阪電気通信大学工学部 卒業
学士論文『知識表現数式処理における工学関数の展開』
人間総合科学大学大学院 卒業
修士論文『IT社会における情報刺激の心身への影響について』
（発達心理学の履修により自律覚醒人工知能の成長学習を提論）
1982年 日本情報サービス㈱（現：㈱日本総合研究所）
1990年 ㈱日本総合研究所 ＡＩ開発室
1996年 ㈱ネットワンシステムズ オープンシステム研究所
2001年 ㈱イントラネットシステム 技術開発部
2006年 ウルシステムズ㈱ テクノロジ開発部
2010年 グローバル・ライフ・エレメント 個人事業
2014年 メルダス研究所 人工知能応用研究室
2016年 ㈱ＵＰＩホールドマインズ 人工知能知識工学研究室
2018年 一社)ニューロンナレッジ人工知能研究所 設立
2019年 ㈱アイエム 人工知能技術顧問
2023年 IITHハイデラバード工科大学 人工知能研究員
2024年 ㈱豊橋設計 人工知能技術顧問
人工知能技術システム案件
IT企業／ランドサット画像データ分析処理システム
IT企業／ＣＡＳＥ支援ツール開発
IT企業／オブジェクト指向データベースシステム
IT企業／マルチメディアリンクサービス
金融企業／ＴＥＬＥＸ電文自動解析システム
金融企業／銀行店舗自動レイアウトシステム
金融企業／業務受付案内システム
保険企業／入会審査情報データベース構築
生産企業／FMS自動最適生産システム
輸送企業／集荷配送自動スケジューリングシステム
省庁団体／国土資料ＡＩ辞書検索システム
市政団体／交通動態シュミレーションシステム
公団施設／住戸主体建築自動積算システム
出版企業／顧客情報管理システム
サービス企業／設備障害対応提案システム
サービス企業／たばこ販売成人認証システム
サービス企業／診断コンシェルジュ
サービス企業／ワインソムリエシステム
アパレル企業／簡易コンシェルジュ
アパレル企業／プライベートコンシェルジュシステム
アパレル企業／会員人事計画ホワイトボードシステム
医療施設／ディープラーニング診断
医療企業／ペット診断システム
法律事務所／法律コンシェルジュシステム
放送局／障害対策提案システム
放送局／障害予測システム
繊維メーカー研究所／研究見積り提案システム
繊維メーカー研究所／物性実験提案システム
環境制御企業／自動運転制御システム
環境制御企業／プラント制御システム
※他多数の案件に従事
論文
- ニューロンナレッジモデルによる感情推論システムの実現と実装（2017年情報処理学会発表・2018年特許取得）
- 神経覚醒型知識細胞による能動的意思推論人工知能モデルの実装と主体学習機能の実現 ～人工頭脳の基礎理論Ⅰ～（2019年）
- 感情記憶と感情智識の神経覚醒細胞による能動型感情モデル高次元感情推論機能の実現 ～人工頭脳の基礎理論Ⅱ～（2020年）
- 情報波の頭脳意思と知識活性の細胞意思による意思推論機能の実現 ～人工頭脳の基礎理論Ⅲ～（2021年）
- 知識細胞の感情記憶からの感性形成と自律意思における自律推論と自律学習の実現 ～人工頭脳の基礎理論Ⅳ～（2022年）
- 人工頭脳システム及びそれに用いられる智識装置（2022年特許取得）